外資系企業とは一体どういう企業なのか知りたい、外資系企業へ転職したいけど方法が分からないという方はいるのではないでしょうか。
今回は、外資系企業の特徴について転職方法や気を付けるべきことも含めてご紹介します。
実力を付けどんどんキャリアアップをしていきたいなどとお考えの方は、外資系企業の特徴や自分が向いているかなどを把握し、自分の強みを活かした転職活動をしてみてください。
外資系企業の中でも、中国語を活かして働きたい方にはTENJeeがおすすめです。
TENJeeには中国籍社員も在籍しており、中国語に特化した方と中国語人材を求める企業とのマッチング率が高くなっています。
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「外資系企業」の定義と分類
外資系企業とは外国の法人などによる外国資本によって成り立つ、日本国内における企業のことです。
しかし、外資系企業は明確に1つに定義することは難しく、いくつかのタイプに分かれています。
海外企業が日本に進出したタイプだけではなく、日系企業と共同して経営されているなど外資系企業にはさまざまな形態があります。
海外企業が100％出資した日本法人
外資系企業と聞いて多くの方は、海外企業が100％出資した日本法人を想像するかもしれません。
例えば、GoogleやAmazon、マイクロソフトなどがあります。
海外企業と日系企業の共同出資により設立した企業
海外企業だけでなく、日系企業も出資することによって設立された企業もあります。
このような外資系企業には、海外企業が日本でのサービス拡大を効率よくおこなおうと考えている狙いがあり、例えばNECなどがあります。
海外企業に買収された日系企業
海外企業に買収された日系企業も外資系企業のひとつで、シャープなどがその代表といえます。
買収されることによって海外からの情報や技術がより早く伝わりやすくなることで、新たな商品やプロジェクトの開発がスムーズになるケースは多いです。
また、国際競争で勝ち抜く上では海外のニーズや流行についてシームレスに情報収集できることは大きなメリットとなります。
海外企業に買収されるというとマイナスなイメージが強いかもしれませんが、以上のようにメリットも大いにあるといえるでしょう。
中国系やヨーロッパ系、北欧系など多様な企業が日本に進出中
外資といってもアメリカだけでなく中国系やヨーロッパ系、北欧系など、さまざまな国の企業が現在日本に進出してきています。
その中でも、特に地理的にも日本と近く、観光客などの人の出入りも盛んな中国から多くの企業が近年日本に進出しています。
中国系企業はGDPが世界第2位であり中国四大企業である「BATH」などを筆頭に世界で活躍がめざましいです。
外資系企業でグローバル市場を舞台に働きたいとお考えの方は中国系企業にも注目することもおすすめです。
外資系企業の特徴
外資系企業の特徴についてご紹介します。
外資系企業は多くの人々から憧れられており、転職先としても人気がありますがメリットやデメリットについても解説していきます。
実力主義で仕事上の成果が評価に直結する
外資系企業では個人の実力が重視されており、日系企業のようなチーム主義とは異なっています。
例えば年齢や経歴、勤続年数、性別、国籍などのバックグラウンドはほとんど関係なく、個人の成果が仕事に直結しています。
外資系企業で働くメリットとしては、
・専門的なスキルがあるなど自分の技術に自信がある人には向いている
・若いうちから実力を付けてキャリアアップができる
・転職者でもきちんと評価してもらえる
などがあります。
反対にいうと、ミスを頻発してしまったり業績不振だと給与が下がったり解雇させられる可能性もあります。
また、実力主義であるが故に給与の変動があるため、安定して給与を得ることは難しいかもしれません。
しかし、実力主義といっても成果を出せなければすぐに給与が下がるわけではないなど、企業によってさまざまな形態があるので確認しましょう。
終身雇用ではなくあくまでも「契約」関係
日本では新卒で入社してから定年退職まで同じ会社で働く終身雇用が慣例となっていますが、外資系企業では転職のための離職や中途入社が盛んです。
企業側が採用活動に積極的な分、転職を考えている人にとってチャンスが多いというメリットにつながるといえるでしょう。
その反面、終身雇用を前提とはしていないため会社の業績や個人の仕事の成果による解雇も少なくはない点には注意が必要です。
また、日本では終身雇用が一般的であった影響で、年功序列の評価体制をとる企業も依然少なくはありません。
外資系の場合は、実力や成果が評価に直結するため比較的若いうちから実力次第でどんどんキャリアアップをすすめやすい傾向があります。
退職金制度の有無など福利厚生は日本と異なるケースも
一般的に退職まで1つの会社に勤め続けるケースが多い日系企業では、退職金としてまとまった金額が支給され、勤続年数に応じた長期休暇など長期的な勤務に合わせた福利厚生が充実している傾向があります。
それに対して外資系企業では、退職金制度がなく、福利厚生も必要最低限である場合が多いです。
ただし、日系企業では退職金や福利厚生にあてられている分のお金が、日々の給与に反映されているケースも多く、同じ企業規模であっても外資系企業のほうが年収でみると給与が高いことも珍しくありません。
そのため、日系企業と外資系企業とを比べる際には、年収や基本給だけを見て比較するのではなく、退職金や各種手当なども含めて総合的にチェックしておくことが重要です。
有給取得率が高い
外資系企業は有給を取ることに肯定的で、有給を取ることが仕事の効率化に繋がると考えられています。
外資系企業の従業員のほとんどが5~10日以上の有給を消化しているというデータもあり、日系企業と比べて有給を取りやすいメリットがあるといえます。
お盆や年末年始の休暇は少ない傾向
日本ではお盆や年末年始に休暇を取ることがほとんどですが、海外ではクリスマス休暇のみであることが多いです。
日本に進出している外資系企業はお盆や年末年始の休暇を導入している場合が多いですが、中には海外にある本社に合わせたクリスマス休暇のみが基本となるケースもあります。
決まったタイミングでの休みがない企業の場合は、有給休暇を活用してプロジェクトが終了したタイミングや家族との予定に合わせて適宜長期休暇を取得する人も多いです。
ジョブ型採用が一般的
ジョブ型採用とは欧米企業などで取り入れられている、仕事に対し人を割り当てるという雇用形態のことです。
日系企業ではジョブローテーション制度を採用している企業が多く、営業からマーケターなど数年単位で仕事内容が変化していくケースが一般的ですが、外資系企業では入社時から一貫してひとつの職種に従事する場合が多いです。
外資系企業の場合は自分の担当職種を極めることでキャリアを形成していくことになるため、転職活動の時点でどの職種に応募するかが入社後の働き方を大きく左右します。
チームではなく個人で仕事を進める
外資系企業ではプロジェクトを進める際に、マーケティングや営業など各自が専門とするタスクをこなすことでチームとしての成果を目指すという取り組み方が一般的です。
対して日系企業では、マーケティングや営業の方針についてチーム全体で話し合い、適宜分担しながら取り組む傾向にあります。
そのため、日系企業では同じ業務を分担しながら一緒にすすめるという形のチームが一般的であるのに対して、外資系企業の場合は各自が任された業務をきっちりとこなして個人の集合体としてのチームを形成するといえます。
以上のようなチームの性質の差異は、仕事を手伝ってもらうシーンでも違いとなってあらわれます。
日系企業ではトラブルが起こった際に皆で協力して解決することや仕事が残っている人の手伝いをすることもありますが、外資系企業では自分の専門分野に特化して仕事を進めるため、他の職種であるチームメイトに手伝ってもらうことはあまりない光景です。
また、各自が任された仕事をきっちりとこなす意識が強くあるため、手伝ってもらうことが貸しを作ったと見なされる場合もあるかもしれません。
これは場合によってはトラブルに発展してしまう可能性もあるので、上記の点も含め日系企業と外資系企業の仕事に対する考え方の違いを理解しておくことが大切です。
個人の裁量権が大きく仕事にスピード感がある
個人で仕事を進める分、個人の裁量権が大きく仕事にスピード感があります。
入社したばかりの社員にも責任ある仕事を任されることも珍しくはなく、早い段階から上司からの判断や指示を待つのではなく自分で判断して仕事を進められるケースが多いことも外資系企業の特徴です。
日系企業では上司からの指示や許可などを待たなければならないという場面も少なくありませんが、外資系企業では現場の判断に任せられることが多く、日系企業と比べてスピード感のある働き方になっています。
研修や育成期間が短い傾向がある
外資系企業は日系企業とは違い、新卒採用から中途採用まで即戦力となると判断された方が入社することが多いため、研修や教育期間が比較的短い傾向にあります。
育成期間が短いことはデメリットのように感じられることもありますが、自分の実力を早い段階から発揮できる環境であるということもでき、積極的にキャリアアップを目指していくことが可能です。
社内公用語が外国語の企業も多い
外資系企業では海外にある本社や海外企業とやりとりする機会がたくさんあるため、社内公用語が英語や中国語など外国語である企業も多いです。
上司だけでなく同僚も外国籍であったり、日本人だったとしても外国語を流暢に話せる場合もあるので、日常レベルを超えたビジネスレベルの専門用語を話せるようにしておくとよいでしょう。
また、キャリアアップを重ねることで本社の経営陣と会話をする機会も増えます。
外国籍の経営陣に対し、積極的にディスカッションし自分のスキルを最大限発揮するためにも、早い段階からハイレベルな英語力を着実に身に付けていくことが大切です。
外資系企業への転職方法
転職活動では第三者からの意見を聞いたりするなど、自分一人でおこなうよりも周囲に協力してもらうこともポイントとなっています。
自分の強みを活かして外資系企業に転職する方法についてご紹介します。
転職エージェントを利用する
転職エージェントとは、企業とあなたがマッチしているかを見極め、面接対策などもおこなってくれる存在です。
多くの企業との接点を持っている転職エージェントは、あなたが働きたいと思うような企業を迅速に見つけ出し提案してくれます。
そのため、これから初めて転職活動を始める方は、特に転職エージェントを活用することをおすすめします。
転職活動の頼もしい味方である転職エージェントをいかに活用できるかは、転職活動全体の満足度にも大きく関わります。
こちらの記事では初めての方でも安心して転職エージェントをフル活用するためのポイントをご紹介していますので、ご活用ください。
求人サイトを利用する
転職活動に際して仕事を探す上では、求人サイトの利用が必須です。
求人サイトを活用する上での最大のポイントは、膨大な求人情報の中から自分にあった求人をいかに効率よく見つけだせるかという点です。
希望職種や年齢、性別、給与や労働時間など外したくない条件で検索し、自分の理想に近い企業を探しましょう。
また、近年では業界や職種、活かしたいスキルなどの条件にあった求人のみに特化した求人サイトも増えています。 希望の仕事内容や語学力などのアピールポイントが明確な方は、その条件に特化した求人サイトを利用することで効率よく求人を探すことが可能です。
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外資系企業への転職における注意点
外資系企業に転職する際に気を付けるべきこと、注意点についてご紹介します。
語学要件がある企業が多い
外資系企業では、語学要件のある企業が多いです。
ただし、語学要件といっても必ずしも英語であるとは限りません。
例えば、中国系企業では中国語が必須であることも十分考えられます。
また、語学能力やレベルについて、英語ではTOEICで700~800点であればメールや電話、交渉などに問題がないといわれています。
中国語では、中国語2大資格として主に文法力や語彙力を測る中国語検定とコミュニケーション能力を測るHSKというものがあります。
中国語検定では6段階のうち、日常会話や読み書きができるとされる3級以上を、HSKでは6段階のうち、自然なやりとりができるとされる4級以上を目指すことをおすすめします。
実際に働くとなると、読み書きの他にコミュニケーション力も必要となってくるのでTOEICやHSKなどの資格取得を目指しましょう。
文化や価値観の違いについても理解しておく
日系企業とは異なる文化や価値観についても理解をしておきましょう。
外資系企業は、本国の仕事観や働き方を踏襲している場合が多く、日本とは異なる価値観と出会う場面は多いです。
また、日本以外の国籍を持つ同僚とともに働く機会も多いです。
国によって文化や価値観は異なることから、たとえ自分に悪気がなくても相手が失礼だと受け取るケースも少なくありません。
そのため、事前に文化や価値観への理解を深めて、自分も周囲も快適に働けるような配慮を身に着けておきましょう。
例えば、中国ではプライベートの時間は家族や友人と過ごすことに充てるものだという認識が一般的なため、日本では一般的な仕事帰りに職場の人と食事をしたりすることに疑問を抱いてしまう人も多いです。
また、中国では忖度なしで意見を伝えることが誠実さの現れだと捉える人が多いため、言いにくいことをオブラートに包んで伝えたり曖昧に断ったりすると非常に悪い印象を与えてしまいます。
バックボーンの違う人が多く集まるところでは価値観や文化は異なることを理解して、一方的に自分の考え方を押し付けるのではなく、相手の考え方を理解しようとする姿勢を心がけるようにしましょう。
こちらの記事では中国の仕事の文化や、日本とは異なる部分も多い中国のビジネスマナーを詳しくご紹介しています。
数字などを交えてロジカルに自分をアピールする
外資系企業に限らず転職の際には、数字を交えて自分の今までの成果や実績をアピールすると効果的です。
例えば、売上目標額のうちどれくらいの売り上げを出して何割貢献できたのかということを、実際の数字や具体的な行動を含めて伝えるとよいです。
実力のある人は即戦力として採用してもらいやすくなるので、具体的な数字や達成度を伝えて最大限の自己アピールをしてみましょう。
まとめ
外資系企業には、
・海外企業が100％出資した日本法人
・海外企業と日系企業の共同出資により設立した企業
・海外企業に買収された日系企業
の種類があります。
また特徴として、成果が評価に直結しやすいことや個人で業務を進めていくこと、福利厚生が日本とは異なるなど、外資系企業ならではの特徴があります。
外資系企業の多くは本国の仕事観や経営方針を踏襲しているので、選考フローや入社後の働き方が日本と異なる部分も多くあります。
そのため、事前に働き方にまつわる情報を集めたり、求人を探す際は福利厚生や従事する業務内容についての記載をしっかりと確認したりと、情報収集がより重要になるといえるでしょう。
また外資系企業への転職であるからこそ、語学要件や資格取得の必要性、文化や価値観の違いにも注意することを忘れてはいけません。
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