グローバル化が進む現在では、高い語学力や多様な視点を持つ外国人材は、企業にとって非常に魅力的な戦力です。
ただ、外国人材の採用に意欲的な企業も増えていますが、やはり言葉の壁というものを気にされる方も多くいらっしゃいます。
日本で働く際は、チーム内でのコミュニケーションや仕事で使う書類など、日本語スキルが求められる場面が多いからこそ、採用の選考時に日本語スキルを測ることが重要です。
今回は、魅力的な外国人材の採用を安心して進めるために重要な日本語能力のチェック方法を解説します。
目安となる日本語資格の種類や注意点をご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
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外国人を採用する日本企業は増加中
外国人材を積極的に採用する日本企業の数は増えています。
日本政府も外国人労働者の受け入れを推進しており、助成金の設立や採用のサポート機関の設置など、より採用しやすい環境の整備に力を入れています。
外国人を採用する際に役立つ助成金については、こちらの記事をご参照ください。
外国人は頼れる戦力になる
外国人を採用することで、企業が得られるメリットは大きいです。
外国人材が持つ母国語と日本語を使いこなす高い語学力は、外国人観光客に向けた事業や外国との貿易など、グローバル化の進む今日に求められるスキルといえます。
また、日本人ではなかなか思いつくことができない新たな発想や、外国人目線での意見など、外国人材は多様な価値観を職場にもたらしてくれる存在です。
外国人採用のメリットについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
ぜひ合わせてご一読ください。
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外国人材の日本語能力の重要性
外国人従業員を採用する上で、外国語能力を求められることが多いですが、外国語能力と同様に日本語能力も重要なスキルです。
外国人従業員の日本語能力によって得られるメリットをご紹介します。
接客など業務の幅が広がる
日本語能力があることによって、複数の言語を話せることを活かせるので、任せられる業務の幅が大きく広がります。
特に日本で生活する外国人の方に向けた接客では、相手に安心感を与えながら接客をすることができます。
また、専門の通訳を通すことなく複数の言語を使うことができるので、外国企業との交渉や商談をスムーズにおこなうことができます。
社内でのコミュニケーションが円滑になる
社内では日本語が使われることが多いかと思います。
外国人従業員が日本語を話すことができれば、日本人社員とのコミュニケーションが容易になり、一緒に働きやすくなります。
業務上のコミュニケーションだけでなく、社内での雑談や日常会話が頻繁に発生するようになれば、社員同士の信頼関係を深めることができ、新しい発想が生まれる可能性が高まるでしょう。
教育や企業理念が浸透しやすくなる
外国人従業員が日本語能力を持っていれば、外国人従業員を採用して業務内容や企業理念などを教える際、浸透しやすくなります。
日常会話はできても業務上でのコミュニケーションが難しい場合は、イラストを用いたマニュアルを作成するなど、日本語を多く使わなくても仕事が理解できるような支援をすることが効果的です。
外国人の日本語を客観的に測れる資格
日本語スキルの程度を測る目安のひとつに、日本語資格があります。
主要な4つの日本語資格の概要と、それぞれが特に詳しく測定できる日本語の要素をご紹介します。
日本語能力試験（JLPT）
日本語能力試験（JLPT）は世界最大の日本語資格であり、国内外で高い認知度を誇る資格です。
2018年には受験者数が100万人を突破しており、ほとんどの日本語学習者が受験経験があるといっても過言ではない資格です。
試験内容は、読解と聴解でベーシックな日本語スキルを網羅しているといえます。
ただし、双方向的なコミュニケーションが必要な対話形式の試験は含まれません。
その代わりに各級ごとに目安となるコミュニケーションレベルが公開されているので、それを参考にしても良いかもしれません。
日本語能力試験のさらに詳しい情報についてはこちらの記事をチェックしてください。
J.TEST（実用日本語検定）
J.TEST（実用日本語検定）は、その名の通り実用的な日本語スキルを測定することができる試験です。
試験で取り扱われる話題が幅広く、さまざまな場面における日本語スキルが求められることが特徴です。
また、聴解の配点が高いことからも、実践力が試される試験といえます。
J.TESTの詳細については、ぜひこちらの記事をご確認ください。
日本語NAT-TEST
日本語NAT-TESTは、日本語能力試験の対策として受験する人も多い日本語資格です。
試験内容や合格基準が日本語能力試験と同等で、実施回数が日本語能力試験よりも多いという特徴があります。
合格者の日本語スキルの目安は日本語能力試験と同じなので、日本語能力試験と同じ扱いで採用基準として設定する企業も多い資格です。
日本語NAT-TESTについてはこちらの記事でさらに詳しくご紹介しています。
ビジネス日本語能力テスト（BJT）
ビジネス日本語能力テスト（BJT）は、ビジネスシーンにおける日本語能力の測定に特化した資格です。
この資格は合格・不合格ではなく0〜800点の点数と、点数に応じたJ5〜J1+の6つのレベルで受験者の日本語スキルを評価します。
会議の書類や取引先とのやりとりなど、ビジネスシーンならではの形式や語彙が多く含まれます。
商談や電話対応を想定した聴解問題も含まれており、働く上で必要な日本語力が求められる試験です。
日本のビジネスにおける慣習も測定できるため、採用活動において重要な判断基準のひとつになりえます。
仕事をする上で基準となるレベル
4つの主要資格をふまえて、日本で仕事をこなす上で基準となるレベルについてご紹介します。
ビジネスで通用するのはN2以上
最も多くの企業が外国人採用の応募資格として設定しているのは、日本語能力試験N2以上を保有していることです。
日本語能力試験はほとんどの日本語学習者が受験しているため、募集要項としても使用しやすいともいえます。
N2以上であれば幅広い場面の日本語を問題なく理解できるとされているので、面接にも対応できると期待できます。
日本語能力試験のN1、N2の詳しい日本語レベルについてはこちらの記事でそれぞれ紹介しています。
読解、聴解それぞれの目安を詳しく解説しているので、ぜひ合わせてご活用ください。
より実践的な日本語能力はJ.TESTやBJTを参考に
受験者数が最も多く日本でも認知度の高い日本語能力試験ですが、最も難易度の高いN1を取得していても必ずネイティブレベルであるとはいえません。
また、ビジネスならではの表現や形式については測定できないため、そのほかの資格も参考にすることをお勧めします。
J.TESTでは、N1よりも高いレベルの日本語スキルをスコアとして測定できて、特A級やB級を取得している場合は、より高度な日本語スキルが期待できるといえます。
またビジネス日本語テストでは、ビジネス用語や日本ならではの慣習などが求められるため、働く上で求められる日本語能力を測る際の判断基準にすることができます。
外国籍の方の日本語能力を測る際は、実技だけでなく資格も含めて複合的に判断すると良いでしょう。
日本語能力をチェックする上での注意点
日本語能力をチェックする上で心がけておくポイントをご紹介します。
資格だけで判断しない
今回は各資格ごとに目安となる日本語力の程度をご紹介しましたが、あくまでも資格は判断材料のひとつです。
ビジネスの専門用語についての知識やコミュニケーション能力など、資格では測ることが難しい部分も多くあります。
仕事への適性については面接などを通して総合的に測ることが大切です。
面接では緊張を解すことが大切
面接という状況では誰もが緊張しますし、慣れない外国語での面接となると尚のこと、いつも通りのコミュニケーションができない可能性が高いです。
そのため、可能であれば求職者の緊張をほぐせるような工夫をおこなうと良いでしょう。
特に面接の序盤はより緊張感が高いため、本来の人柄とは異なった印象を受ける可能性も高いです。
そのため序盤の印象だけで合否を決めるのではなく、緊張をほぐしながら相手の素を引き出して総合的に判断することが大切です。
採用活動をする上でのポイント
外国人従業員を採用する上でのポイントや注意点をご紹介します。
採用の目的や理由を明確にする
「何となく外国人従業員を採用する」では、入社後にどんな役割を任せるのか判断することが難しいです。
そのため、採用する場合はその目的や理由を明確にすることが求められます。
また、採用前に採用目的や与えたい役割を明確に伝えることで、採用後のトラブルを回避することにもつながります。
従業員側の視点でも、求められている力ややってほしい業務がはっきりしている方が力を発揮しやすいでしょう。
評価基準を日本人の場合と変える
日本人採用とは採用の目的や理由が異なることも多いかと思います。
採用に評価基準を設けていないと、誰を採用してよいかの判断が難しいでしょう。
特に、外国語スキルを求めているのであれば外国語や日本語に関する資格・検定を評価対象にするなど、あらかじめ評価基準や求める人物像を定めておくことが重要です。
採用後のフォローまでおこなう
採用活動は、採用の決定がゴールではありません。
採用後に会社で活躍してもらうことが採用活動において最重要です。
そのため、採用前だけでなく入社後のフォローを積極的におこなうことが求められます。
業務内容の教育はもちろん、コミュニケーション面でのフォローまでするなどして、従業員の力を発揮できるような環境を作ることが効果的です。
まとめ
外国人採用において日本語能力を測る上でのポイントをご紹介しました。
日本語資格にはいくつかの種類があり、それぞれ重点的に測定できる能力が異なります。
最もポピュラーな日本語能力試験の場合はN2以上の保有がひとつの目安ですが、聴解力やビジネスならではの表現への対応力を測ることのできるその他の資格も重要です。
ひとつの資格だけで判断するのではなく、面接でのやりとりも含めた総合的な視点を心がけることが大切です。
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